日本の株式市場の歴史に残る1953年3月のスターリン大暴落。当時、独眼流の筆名で株式新聞に相場記事を書いていた石井久氏は、暴落の直前に、「桐一葉・落ちて天下の秋を知る!」との見出しで、相場に対する警告を鳴らしました。その後、立花証券を買収され、事実上の創業者になられました。
この「実戦に役立つ相場格言」 は、本というよりも、立花証券が営業資料として作った小冊子です。伝説の相場師、石井久氏の、その名の通りの格言集です。実に面白い。
いつ頃作られて、どれくらいの期間、配られていたのかはわかりません。私が最初に手にしたのは、1980年台の半ばです。その後、なくしてしまいましたが、最近、ヤフオクで再入手しました。1050円でした。
いずれの格言も、ナルホド、と思うものばかりです。なかでも、「長期投資は株価より企業力を買え」とか、「株価情報と企業情報を、区別して活かす」などは、明確に、企業価値の変動と株価の変動とを、異なる次元で認識されていたことを示すものとして、私には、興味深いです。
私が、長らく、この格言集のことを覚えていたのは、「逆日歩に買いなし」という格言のせいです。当時の私には、なぜ、そうなのかわからずに、以来、ずっと気になっていたのです。
逆日歩というのは、信用取引で、売りが上回ると、株が足りなくなり、借株をするので品貸料がかかる、その費用を売方から徴収することをいうのです。理屈上は、そもそも売方優勢なのだから、期日が近づけば、取組みは良くなるわけだし、売方は費用負担もきついので、買戻しを早める効果があるはずです。でれば、「逆日歩は買い」ではないのか。これが、当時の私の疑問です。
実は、「逆日歩に買いなし」をめぐる問題は、それなりに有名で、日本証券業協会証券教育広報センターのウェブサイトにある「相場格言集」にも、「逆日歩に売りなし」という、逆の格言のあることが紹介されています。
では、なぜ、石井久氏は、「逆日歩に買いなし」としたのか。おそらくは、短期的な株価変動の技術的側面からは、「逆日歩に売りなし」なのだが、長期的な企業価値の側面からは、「逆日歩に買いなし」ということなのだろう、と思われます。
なお、石井久氏については、立花証券のウェブサイトの中の、「私の履歴書」を、ご覧になるといいでしょう。実に面白いですよ。
この「実戦に役立つ相場格言」 は、本というよりも、立花証券が営業資料として作った小冊子です。伝説の相場師、石井久氏の、その名の通りの格言集です。実に面白い。
いつ頃作られて、どれくらいの期間、配られていたのかはわかりません。私が最初に手にしたのは、1980年台の半ばです。その後、なくしてしまいましたが、最近、ヤフオクで再入手しました。1050円でした。
いずれの格言も、ナルホド、と思うものばかりです。なかでも、「長期投資は株価より企業力を買え」とか、「株価情報と企業情報を、区別して活かす」などは、明確に、企業価値の変動と株価の変動とを、異なる次元で認識されていたことを示すものとして、私には、興味深いです。
私が、長らく、この格言集のことを覚えていたのは、「逆日歩に買いなし」という格言のせいです。当時の私には、なぜ、そうなのかわからずに、以来、ずっと気になっていたのです。
逆日歩というのは、信用取引で、売りが上回ると、株が足りなくなり、借株をするので品貸料がかかる、その費用を売方から徴収することをいうのです。理屈上は、そもそも売方優勢なのだから、期日が近づけば、取組みは良くなるわけだし、売方は費用負担もきついので、買戻しを早める効果があるはずです。でれば、「逆日歩は買い」ではないのか。これが、当時の私の疑問です。
実は、「逆日歩に買いなし」をめぐる問題は、それなりに有名で、日本証券業協会証券教育広報センターのウェブサイトにある「相場格言集」にも、「逆日歩に売りなし」という、逆の格言のあることが紹介されています。
では、なぜ、石井久氏は、「逆日歩に買いなし」としたのか。おそらくは、短期的な株価変動の技術的側面からは、「逆日歩に売りなし」なのだが、長期的な企業価値の側面からは、「逆日歩に買いなし」ということなのだろう、と思われます。
なお、石井久氏については、立花証券のウェブサイトの中の、「私の履歴書」を、ご覧になるといいでしょう。実に面白いですよ。
この本を紹介した人
森本 紀行
HCアセットマネジメント株式会社代表取締役社長
東京大学文学部哲学科卒業。ファンドマネジャーとして三井生命(現大樹生命)の年金資産運用業務を経験したのち、1990年1月ワイアット(現ウィリス・タワーズワトソン)に入社。日本初の事業として、企業年金基金等の機関投資家向け投資コンサルティング事業を立ち上げる。年金資産運用の自由化の中で、新しい投資のアイディアを次々に導入して、業容を拡大する。2002年11月、HCアセットマネジメントを設立、全世界の投資のタレントを発掘して運用委託するという、全く新しいタイプの資産運用事業を始める。